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〈検証第二弾〉なぜNHKは日本を貶めようとするのか

「議員の会」を欺いた二通の回答書

元文部科学大臣 中山成彬

 

 四年ほど前まで、毎週火曜日の夜が来るのを楽しみにしていました。公務や会合などの予定のない時はなるべく早く帰宅し、テレビに見入るのです。その番組の名は、NHK「プロジェクトX~挑戦者たち」―。技術開発などの現場で働く無名の日本人が、使命感に燃える仲間とともに難題を克服し、壮大なプロジェクトを実現していくという、感動的なドキュメンタリー番組でした。

黒部ダムの建設資材搬入のために極寒の断崖絶壁で奮闘する作業員。数々の苦難を乗り越えて日本最大のバイクレースに最強のマシンを送り込んだ町工場の奇跡。南極で日本の底力を見せようとぶっつけ本番の越冬観測を敢行した男たち…。そこに出てくる日本人は、時に生死をかけ、私欲を捨てて、さまざまなプロジェクトに挑んでいきました。この番組に私自身、どれほど勇気づけられたことか―。日本人は素晴らしい、心からそう思える番組でした。

 そして、プロジェクトXが終了してから約三年半、久々の大型ドキュメンタリー番組が今春からスタートしました。それがNHKスペシャル「JAPANデビュー」です。

 

放送法違反の恐れも

 

放送前、JAPANデビューというタイトルが持つイメージに、期待を抱いた人も多かったのではないでしょうか。ジャパンが世界にデビューする―。実に前向きな気持ちにさせてくれるタイトルです。しかも第一回のテーマは、親日的で知られる台湾。これまでのような、戦前の日本を一方的に断罪する番組とは違うようだと、多くの人が思ったことでしょう。

 ところが、その期待はものの見事に裏切られました。番組に登場する高齢者の口から出てくるのは日本に対する恨み辛みばかりで、「日台戦争」や「人間動物園」など初めて聞く言葉も飛び交います。台湾の近代化に尽くした後藤新平でさえ、台湾人三千人を処刑した極悪人扱いでした。

 私はこれまで、何度となく台湾を訪れています。台湾経済界重鎮の許文龍先生をはじめ親しくしている方も多く、ほかのアジア諸国ではなかなか得られない心の触れ合いを、大切にしてきました。しかしこの番組に、私の知る台湾はありませんでした。

 台湾のことを少しでも知る人なら、激しく憤慨したはずです。この番組の放送後、私のもとには多く方から電話やメールが寄せられました。「捏造だ」「許せない」「政治の力で何とかしてほしい」というのです。

 NHK=日本放送協会は総務省管轄の特殊法人で、放送法に基づき設立されています。その放送法第三条の二に、こうあります。

 

《放送事業者は、国内放送の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。

一、公安及び善良な風俗を害しないこと。

二、政治的に公平であること。

三、報道は事実をまげないですること。

四、意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること》

 

 今回の番組は、この条項に反する恐れが大です。むろん、我が国は表現の自由が保障されており、番組への政治介入は慎重にも慎重にならなければならないことは分かっています。しかしだからといって、放送法違反の疑いのある番組を放置することはできません。

 そこで、私が会長を務める「日本の前途と歴史教育を考える議員の会」で、NHKの福地茂雄会長に質問状を送りました。四月二十八日のことです。二週間後、回答書が送られてきましたが、その内容は、木で鼻をくくったような、極めて不誠実なものでした。

 

質問にまともに答えず

 

 質問と回答の全文は、私のホームページに掲載していますので、興味のある方はご覧になって下さい。資料の曲解や勝手な言い訳を並べた疑問だらけの回答でしたが、その問題点は雑誌やインターネットなどで専門家の方々が詳しく論じていますので、そちらに譲ります。一方、本稿で問題にしたいのは、回答の中に透けて見えるNHKの歪んだ体質です。その幾つかを、以下に指摘したいと思います。

 まず、私たち議員の会の質問状は、福地会長に宛てたものでした。NHKのトップとして責任ある回答がほしかったのと、二十年ぶりに外部から招聘された会長がこの番組を観てどう思ったのか、率直なお考えを伺いたかったからです。

 しかし回答書は、「会長に代わって当該番組の責任者として小職が回答させていただきます」として、「日本放送協会・ジャパンプロジェクト・エグゼクティブ・プロデューサー」名で送られてきました。この、長ったらしいカタカナの肩書きを持つ人物が、NHKの中でいかなる地位にあるかは知りませんが、会長自身のお考えが一行も書かれていないのは、何とも残念でした。

 また、誤解や見解の相違が生じないよう、(イ)(ロ)(ハ)の選択肢から選ぶ形式で答えて欲しいと求めましたが、聞き入れてもらえませんでした。エグゼクティブ某氏は「私どもの趣旨を正確にお伝えするため」として全て文章で回答。しかもその内容たるや、どこが「正確にお伝え」したいのかと、首を傾げたくなる言い訳ばかりだったのです。

 例えば質問の一番目と二番目は、視聴者から抗議が多かった「人間動物園」についてです。一九一〇年に開かれた日英博覧会で、日本の演劇や相撲などとともに台湾パイワン族の生活ぶりが紹介されましたが、番組ではこれを批判的に取り上げ、盛装したパイワン族の写真に「人間動物園」というキャプションをつけて報じました。もしも番組の通り、博覧会の主催者がパイワン族のコーナーを「人間動物園」と名付けて見世物にしたのなら、確かに非人道的です。しかし私たちが調べた限り、そうした事実はありませんでした。そこで次のように質問したのです。

《一、(番組では)日本人と台湾パイワン族との「一枚の集合写真」に「人間動物園」と、侮辱的キャプションを表記していたが、「集合写真」に「人間動物園」と記述してあったか否か。

(イ)記述してあった。

(ロ)記述してなかった。

 

二、日英博覧会関係資料に、台湾パイワン族を「人間動物園」と指摘した当時の資料があったか否か。

(イ)指摘した資料はあった。

(ロ)指摘した資料はなかった。

(ハ)調べていない。》

 

 これに対するNHKの回答は、次のようなものです。

 

《日英博覧会についての日本政府の公式報告書「日英博覧会事務局事務報告」によれば、会場内でパイワンの人々が暮らした場所は「台湾土人村」と名付けられ、「蕃社に模して生蕃の住家を造り、生蕃此の所に生活し、時に相集りて舞踏したり」と記されています。相撲などほかの余興と異なる点は、パイワンの人びとを「土人村」で寝泊まり、生活させ、その暮らしぶりを見せたことにあります。イギリスやフランスは、博覧会などで被統治者の日常の起居動作を見世物にすることを「人間動物園」と呼んでいました。日本は、植民地統治の成果を世界に示すために、イギリスやフランスのこうしたやり方をまねてパイワン族の生活を見せました…》

 

 以下、質問と無関係のことが長々と書かれていますので、省略します(全文は私のホームページに掲載しています)。結局、私たちが質問した①集合写真に「人間動物園」と記述してあったのかなかったのか? ②関係資料の中に「人間動物園」と指摘した資料があったのかなかったのか?――には、答えてもらえませんでした。

 私たちはイギリスやフランスのことを聞いているのではなく、日本のことを聞いているのです。植民地の住民を徹底して差別し、ほとんど人間扱いしなかった欧州の植民地政策と、現地のインフラを整備し、教育に力を入れた日本の植民地政策とは大きく異なります。番組では第一次世界大戦後にウィルソン米大統領が唱えた「民族自決主義」を「世界の植民地に大きな影響を及ぼした」などと持ち上げますが、そのウィルソンはパリ講和会議で日本が上程した「人種差別撤廃決議」を拒絶しました。番組のように、日本が何でも欧米を真似たと考えるのは勉強不足であり、自虐的偏見です。

なお、回答ではパイワン族のコーナーが「台湾土人村」と名付けられていたことを強調していますが、当時の「土人」は〝土着の人びと〟という意味で、決して差別的な言葉ではないことを、念のため指摘しておきます。

 

開き直った強弁

 

 その他の質問に対する回答も似たり寄ったりです。そこで私たちは六月三日、NHKに再質問状を送りました。

 もっとも、私たちの目的は、NHKに謝罪を求めたり、懺悔を迫ったりするものではありません。国民の受信料で運営され、予算面などで国会の承認を受ける公共放送に対し、今後はより公正な番組づくりに励んで欲しいと、少なくともあの番組をそのまま再放送したり、台湾語に訳したDVDなどを販売して批判を増幅させないでほしいと、自制を促しているにすぎません。

 このため再質問状では、商品化する際に問題場面を削除したり、修正したりするかどうかを中心に質しました。例えばこんなふうにです。

 

《(番組は)再放送やいずれDVDなど商品化するであろうが、「人間動物園」との侮辱的なキャプションを付けたままにするか否か。

(イ)キャプションを付けたままにする。

(ロ)キャプションを削除する。

(ハ)再放送も商品化もしない。》

 

 これに対する回答書が六月九日付で送られてきました。驚いたことに、質問の中心であった商品化する際の対応については、一言も答えてくれませんでした。前回の回答と同趣旨の言い訳が長々と書かれているだけだったのです。

 また、再質問状も福地会長に宛てたものであり、少なくとも専門的知識を必要としない項目については、一つでもいいから「代理ではなく会長自ら回答して頂ければ幸いです」と求めましたが、答えたのは前回同様、役員でも何でもないエグゼクティブ某氏。択一式の質問形式も、「正確にお伝えするため」と称してまたも無視されてしまいました。

 これだけ多くの視聴者を憤慨させたことへの一片の釈明もありませんでした。もしもNHKが素直になって、「良好な日台関係を十分考慮した番組づくりを心がけたが、結果として多くの視聴者に誤解を与えたのは事実であり、今後の番組づくりの教訓としたい。再放送や商品化の際にも誤解を与えないよう対応したい」とでも表明してくれれば、私たちの対応も随分違ったものになったでしょう。

 しかし、NHKは頑なでした。あの番組のどこがいけないのかと、開き直ったのです。

 二つの回答書の最後の部分には、いずれも次のように書かれています。

《台湾が親日的であることは多くの日本人が認識していることであり、この番組でも伝えています…》

 本当にそうなのか―。私は番組を見直してみて、唖然としました。一時間以上、散々に反日的な場面を垂れ流した後で、最後にナレーションがこうまとめます。

《親日的とも言われる台湾に、今も残る日本統治の深い傷。それは今後、アジアの中で生きていく日本が、分かち合わなければならない現実です…》

「親日」という言葉が出てくるのは、エンディングの重苦しい音楽が流れる中で発せられたこの一回だけです。それをもってNHKは、「親日」を「この番組でも伝えています」と言うのでしょうか。

 

日台戦争が教科書に?

 

 NHKは二通の回答書の最後を、「そうした(親日的な)台湾にも、植民地時代の差別、戦争の深い傷が残されているという事実を伝えることが、日本と台湾のさらに強くて深い関心を築いていくことに資すると考えています」という言葉で締めくくりました。しかし、親日の台湾に反日のイメージを植え付けることが、「日本と台湾のさらに強くて深い関係を築いていくことに資する」でしょうか。

 極めて残念なことですが、中国や韓国が反日感情を強めるたびに、日本の嫌中、嫌韓感情が増幅される傾向があります。二〇〇四年に中国で行われたサッカーアジアカップで、スタンドの観衆が日本人サポーターにゴミを投げつけるなど露骨な反日感情を示した際にも、日本人の嫌中感情を煽りました。韓国でも前大統領の盧武鉉政権が反日政策を強めたため、韓流ブームが色あせ、対韓感情が悪化した過去があります。こうした感情の軋轢が相互の友好関係に暗い影を落としていることは、誰しも認めるところでしょう。幸いにして、「嫌台感情」と呼べるものは今のところありません。それをNHKは、つくろうとしているのでしょうか。

 私に寄せられた電話やメールの中には、「NHKは友好な日台関係を離間させようとする中国とグルなのではないか」という批判が少なからずありました。仮にも国民の受信料で運営される日本の公共放送が、こうした疑問を向けられること自体、由々しきことです。そのことをNHKは、あまりに軽く考えています。

 NHKは六月十七日、番組への批判に答える一般向けの説明文を、自らのホームページに掲載しました。ようやくとはいえ、視聴者への説明責任を果たそうとする姿勢は評価します。ですが、その内容はいただけません。

 特に問題なのが、番組の中で使われた「日台戦争」の表現に対する弁明です。少なくともこの造語についてだけは、誤解を与える表現だったとして撤回すると思っていたのですが、NHKは、台湾平定の際の日本軍の死者が五千人に上ったことを根拠に、この造語を正当化しました(ちなみに死者五千人のうち四千六百四十二人がマラリアなど伝染病による戦病死者だったことは本誌七月号で永山英樹氏が指摘した通りです)。

 しかも五月二十六日に開かれた経営委員会で、「日台戦争」の表現に疑問を持つ委員の質問に対し、NHK理事の一人が、この呼称があたかも最近の学会で多数説になりつつあるかのような受け答えをしているのです。

 言うまでもないことですが、現在、「日台戦争」なる新造語を使った歴史教科書も、参考書もありません。学会の多数説どころか、少数説とすら認められていないからです。しかし一方で、ごく一部の専門家と称する人たちが、何らかの意図を持って「日台戦争」の造語を広めようとしているのかも知れません。その異説が、NHKが報じることによって一気に知れ渡り、いずれは教科書で使われるかも知れない…。従軍慰安婦という当時存在しなかった言葉が教科書に載り、アメリカなどの議会で日本を非難する決議が採択されるに至ったように…。

 NHKは非を認めていませんので、今後もさまざまな番組で日台戦争の造語が使われる恐れがあります。実に由々しき問題です。

 

プロジェクトXよもう一度

 

 こうした中、自民党の議員連盟「公共放送のあり方について考える議員の会」(古屋圭司会長)が発足したのは、当然の成り行きといえます。

 六月十一日に開かれた第一回会合には、森喜朗元首相、安倍晋三元首相、町村信孝前官房長官、中川昭一前財務相ら、蒼々たるメンバーが出席。番組がいかに偏向していたかを論じる金美齢さんの講演に耳を傾けました。金美齢さんは「この番組のタイトルに、『未来を見通す鍵は歴史の中にある』と中国の要人がよく使う言葉が出てくる。この番組は『日本の未来は暗黒だ』ということを言いたいのか」などと話されましたが、全く同感です。また、六月十六日に行われた第二回会合では黄文雄氏が講演、番組に百十六カ所の嘘があると指摘した上、「国民党がやった悪政を日本にすり替えている」と指摘されましたが、NHKは真摯に受け止めるべきでしょう。

 この番組の企画は、今後三年間にわたって続くそうです。NHKが「何ら問題はない」としている以上、一方的かつ反日的な番組が、次々につくられることは必至です。実際、六月三日に放映された第二回「天皇と憲法」も、皇室否定と受け取られかねない偏向的な内容でした。

 ただ、NHKの中には、こうした番組づくりに批判の声も出ていると聞きます。現に私のもとには、複数のNHK職員から内部告発の情報がもたらされました。

 私にとって、NHKのドキュメンタリー番組といえばプロジェクトXだったことは、冒頭で述べた通りです。南極越冬隊の偉業を取り上げた番組で、越冬を決意した副隊長が発した「日本の底力を見せよう」などの言葉は、今も私の耳朶に残ります。

 しかし今、そのシーンは遠く、薄くなっていきます。代わりに思い出すのは、ジャパンデビューに出てきた、台北第一中学校の同窓会のシーン。NHKスタッフが台湾人卒業生に聞きます。「日本時代をどう思いますか」。卒業生が答えます。「もう嫌だな、嫌だ。差別、馬鹿にしよって」…。

私の脳裏からこのシーンを吹き消してしまうような、秀逸のドキュメンタリーをつくってくれることを、願ってやみません。


森光子さんにお会いして

 

去る5月29日、帝国劇場で女優森光子さんにお目にかかる機会を頂きました。その日は放浪記の2,017回目の千秋楽公演でした。森元総理と町村元官房長官とご一緒に国民栄誉賞決定の口上を述べに参りました。

近くでお目にかかるのは初めてでしたが、舞台上と違って細くて華奢な感じで、なにより89歳とは思えぬ若々しさにびっくりしました。私の母と同い年ですよと自己紹介しましたが、外に出てすぐ母に森光子さんにお会いした事を電話したところでした。

千秋楽の舞台が終わり、さっそく受賞の宴となりましたが、花吹雪の中で森光子さんが言われた言葉が非常に印象的でした。前後は省きますが、「今日のこの栄誉は皆さんのお力によるものです。私はまだ引退は致しません。もっともっと続けて演技力を磨きたいと思います。私は日本というこの素晴らしい国に生まれて幸せです。この国をもっともっとよい国にして次の世代にバトンタッチしていかなければなりません。」と言われました。本当にその通りだと思った次第です。森光子さんの益々のご活躍を心から祈念申し上げます。



 

 

平成21年6月3日

衆議院議員 中 山 成 彬


中山代議士、田母神前空幕長と対談


中山代議士は昨年1225日、若者向けの月刊雑誌『サイゾー』の紙面で田母神前空幕長と対談した。

二人は初めての対面であったが、中山代議士はかって大蔵省主計局で防衛予算を担当したことがあり、又、田母神氏の論文や、その後の雑誌等での発言を承知しており、日本の現状及び将来についてまったく同様の認識を持っていることから、最初から意気投合し憂国の情あふれる対談になった。

まず二人に共通するのは、自分の国に誇りを持てない、今の自虐教育がもたらす弊害と平和ボケした日本人の国防に対する無関心についての危惧の念であった。政局に明け暮れ、日本の政治が内向きになっていることへの懸念も示された。なお、両氏とも同様の発言は以前にも繰り返していたのに、急にマスコミに取り上げられたのは、マスコミの意図とは別に、日本危うしと警鐘を鳴らす天の啓示かもしれない。

世界的な金融危機がもたらした経済不況の中で失業者増や生活支援が当面の重要政治課題になっているが、こういう時にも日本の安全や将来の展望についてしっかりした議論をすることを忘れてはならない。


詳しくは118日発行の『サイゾー』をご覧ください。



子どもの大切な一日一日に最の教育を授けたい

子どもの大切な一日一日に最の教育を授けたい
「教育ジャーナル4月号」より

子どもの大切な一日一日に最の教育を授けたい

開くまでに少し時間がかかりますが、ご了承下さい。
PDF
出典:教育ジャーナル 4月号   
(2005年4月1日)
発行所:(株)学習研究社
編集:発行人/清水晃一
編集人/藤原哲夫・杉田英一
写真/大久保信彦 
ライター/渡辺研
コーディネーター/吉田哲平

※記事内容を二次利用する場合は事前に中山事務所までお届け下さい。
※記事内容は原則として変更できません。
※掲載記事についてのお問い合わせは中山事務所宛、お願い致します。


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